商品の総需要曲線の形状が価格変化に与える影響
商品の総需要曲線は右下がりである一方で総供給曲線は右上がりであり、商品の価格と取引量は総需要曲線と総供給曲線の交点に落ち着きます。総需要曲線や総供給曲線が移動すれば両者の交点も変化するため、それに応じて商品の価格と取引量も変化します。これまでは総需要曲線や総供給曲線が移動する要因や、移動した場合の市場均衡の変化について解説してきましたが、総需要曲線や総供給曲線の形状については、それを一定とみなしてきました。では、総需要曲線や総供給曲線の形状はどのような要因によって決定されるのでしょうか。また、それらの形状は価格変化に対してどのような影響を与えるのでしょうか。今回は総需要曲線の形状について解説します。
上図において商品の総供給曲線が\(AS\)として描かれています。総需要曲線として2つのシナリオを想定します。1つ目は傾きが小さい場合の総需要曲線\(AD_{1}\)であり、2つ目は傾きが大きい場合の総需要曲線\(AD_{2}\)です。当初の市場均衡における市場価格は\(P^{\ast }\)であり、均衡数量は\(Q^{\ast }\)です。今、何らかの要因により総供給曲線が右側へシフトして\(AS^{\prime }\)となった状況を想定します。総需要曲線が\(AD_{1}\)である場合の新たな均衡価格は\(P_{1}^{\ast \ast }\)であり均衡数量は\(Q_{1}^{\ast \ast }\)です。総需要曲線が\(AD_{2}\)である場合の新たな均衡価格は\(P_{2}^{\ast \ast }\)であり均衡数量は\(Q_{2}^{\ast \ast }\)です。図から明らかであるように以下の関係\begin{eqnarray}\left\vert P_{1}^{\ast \ast }-P^{\ast }\right\vert &<&\left\vert
P_{2}^{\ast \ast }-P^{\ast }\right\vert \quad \cdots (1) \\
\left\vert Q_{1}^{\ast \ast }-Q^{\ast }\right\vert &>&\left\vert
Q_{2}^{\ast \ast }-Q^{\ast }\right\vert \quad \cdots (2)
\end{eqnarray}がともに成り立ちます。つまり、総需要曲線の傾きが小さい場合\(AD_{1}\)には、傾きが大きい場合\(AD_{2}\)よりも、価格の下落幅がより小さく、取引量の増加幅がより大きいということです。\(\left(1\right) ,\left( 2\right) \)より、以下の関係\begin{equation*}\frac{\left\vert Q_{1}^{\ast \ast }-Q^{\ast }\right\vert }{\left\vert
P_{1}^{\ast \ast }-P^{\ast }\right\vert }>\frac{\left\vert Q_{1}^{\ast \ast
}-Q^{\ast }\right\vert }{\left\vert P_{2}^{\ast \ast }-P^{\ast }\right\vert }
\end{equation*}もまた成り立ちます。つまり、総需要曲線の傾きが小さい場合\(AD_{1}\)には、傾きが大きい場合\(AD_{2}\)よりも、同一の価格下落に対して取引量がより大きく増加するするということです。
これまでは総供給曲線が右側へシフトする場合について考えましたが、総供給曲線が左側へシフトする場合にも同様の議論が成り立ちます。つまり、総需要曲線の傾きが小さい場合\(AD_{1}\)には、傾きが大きい場合\(AD_{2}\)よりも、同一の価格上昇に対して取引量がより大きく減少するということです。
ある商品の価格が変化した場合に、その商品の需要がどれほど変化するかを表す指標を、その商品の需要の自己価格弾力性(own price elasticity)と呼びます。より正確には、ある商品の需要の自己価格弾力性とは、その商品の市場価格が\(1\)パーセント変化した場合に、その商品の需要が何パーセント変化するかを表す指標です。つまり、ある商品の均衡価格が\(P^{\ast }\)から\(P^{\ast \ast }\)へ変化した場合に需要量が\(Q^{\ast }\)から\(Q^{\ast \ast }\)へ変化するのであれば、その商品の需要の自己価格弾力性は、\begin{equation*}\frac{\frac{\left\vert Q^{\ast \ast }-Q^{\ast }\right\vert }{Q^{\ast }}}{\frac{\left\vert P^{\ast \ast }-P^{\ast }\right\vert }{P^{\ast }}}
\end{equation*}と定義されます。以下ではこれをシンプルに価格弾力性(price elasticity)と呼びます。これまでの議論から明らかになったように、総需要曲線の傾きが小さい商品の価格弾力性は大きく評価され、総需要曲線の傾きが大きい商品の価格弾力性は小さく評価されます。
価格弾力的な商品
ある商品の需要の価格弾力性が\(1\)より大きい場合には、すなわち、その商品の市場価格が\(1\)パーセント変化した場合に、その商品の需要が\(1\)パーセントより大きく変化する場合には、そのような商品の需要は価格弾力的(price elastic)であると言います。
価格弾力的な商品の総需要曲線の傾きは小さいため、価格が上昇すると取引量が大幅に減少し、価格が下落すると取引量が大幅に増加します。
価格弾力的な商品の価格が\(1\)パーセント上がると取引量は\(1\)パーセントより大きく減少するため、売上は減少します。逆に、価格が\(1\)パーセント下落すると取引量は\(1\)パーセントより大きく増加するため、売上は増加します。
価格非弾力的な商品
ある商品の需要の価格弾力性が\(1\)より小さい場合には、すなわち、その商品の市場価格が\(1\)パーセント変化した場合に、その商品の需要が\(1\)パーセントより小さく変化する場合には、そのような商品の需要は価格非弾力的(price inelastic)であると言います。
価格非弾力的な商品の総需要曲線の傾きは大きいため、価格が上昇しても取引量はそれほど減少せず、価格が下落しても取引量がそれほど増加しません。
価格非弾力的な商品の価格が\(1\)パーセント上がっても取引量の減少は\(1\)パーセント未満であるため、売上は増加します。逆に、価格が\(1\)パーセント下落しても取引量の増加は\(1\)パーセント未満であるため、売上は減少します。
単位弾力的な商品
ある商品の需要の価格弾力性が\(1\)である場合には、すなわち、その商品の市場価格が\(1\)パーセント変化した場合に、その商品の需要もまた\(1\)パーセント変化する場合には、そのような商品の需要は単位弾力的(unit elastic)であると言います。
単位弾力的な商品の価格が\(1\)パーセント上がると取引量の減少も\(1\)パーセントであるため、売り上げは変化しません。逆に、価格が\(1\)パーセント下落すると取引量の増加も\(1\)パーセントであるため、売り上げは変化しません。
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