
相乗平均と相加平均を一般化した重み付きの相乗平均および相加平均について解説するとともに、両者の間に成立する重み付き相加相乗平均の定理を導出します。

有限個のベクトルから生成された凸錐は多面錐であり(ワイルの定理)、逆に、多面錐は有限個のベクトルから生成された凸錐です(ミンコフスキーの定理)。両者をあわせてミンコフスキー・ワイルの定理と呼びます。

ユークリッド空間の部分集合が非負のスカラー倍について閉じている場合、そのような集合を錐と呼びます。錐は原点を中心とする方向を集めることにより得られる集合です。

産業連関表を用いれば経済を構成する各産業部門の費用構成と販路構成を同時に把握できます。また、レオンチェフ逆行列を特定することにより、どこかの需要が変化した際に、各産業の国内生産額がどれくらい変化するかを予測できます。

IS-LMモデルは財市場において総供給は総需要に完全追随する状況を想定しているため、実体としては総需要を記述しているにすぎません。そこで、生産部門が自身の生産技術と労働を利用しながら供給を行う様子を分析し、総供給を導出します。

IS-LM分析において物価は外生変数です。そこで、物価に関する比較静学を行うことにより、それぞれの物価に対して、その際の同時均衡を構成する国民所得を特定する総需要関数を導出できます。総需要関数のグラフが総需要曲線(AD曲線)です。

生産者は名目賃金と物価を観察できる状況で利潤最大化にもとづいて労働需要を決定し、家計は名目賃金を観察できる一方で物価を正しく観察できない状況で効用最大化にもとづいて労働供給を決定する中で、労働市場における均衡がどのように決定されるかを解説します。

資本の投入量が固定される一方で労働の投入量を自由に変更できる短期において生産者が直面する利潤最大化問題を定式化するとともに、労働需要関数を定義します。

名目利子率と実質利子率の違いを解説した上で、実質利子率は名目利子率と期待インフレ率の差と近似的に等しくなる(フィッシャー方程式)理由を解説します。

財市場の均衡だけを考慮した政府支出乗数を単純政府支出乗数と呼び、財市場と貨幣市場の同時均衡を考慮した政府支出乗数を有効政府支出乗数と呼びます。クラウディングアウトの影響を考慮すると、有効政府支出乗数は単純政府支出乗数より小さくなります。

連続な多変数関数による弧状連結集合の像は連結集合になることが保証されます。また、連続な多変数関数の逆写像が連続である場合には、弧状連結集合の逆像が弧状連結集合になります。

ユークリッド空間の部分集合内の任意の2点を、その集合からはみ出すことなく連続な道(曲線)で結べる場合、そのような集合を弧状連結集合と呼びます。

連結集合上に定義された連続な多変数関数に関しては、中間値の定理に相当する命題が成り立ちます。この命題は、連続な多変数関数による連結集合の像が連結であることと必要十分です。

連続な多変数関数による連結集合の像は連結集合になることが保証されます。また、連続な多変数関数の逆写像が連続である場合には、連結集合の逆像が連結集合になります。

連続な多変数関数によるコンパクト集合の像はコンパクト集合になることが保証されます。また、連続な多変数関数の定義域がコンパクト集合である場合には、コンパクト集合の逆像がコンパクト集合になることが保証されます。

経済全体に流通している貨幣の総量をマネーサプライと呼びます。一方、中央銀行が発行する貨幣の総量をハイパワードマネーと呼びます。ハイパワードマネーがマネーサプライへ増幅されるメカニズムについて解説します。

貨幣の流動性を求める動機としては取引動機・予備的動機・投機的動機の3種類が存在します。以上を踏まえた上で、貨幣需要関数が国民所得と市場利子率に関する関数である根拠を解説します。

政府支出の拡大と増税を組み合わせることにより政府支出をゼロに保ったままデフレギャップを解消できます。また、政府支出の縮小と減税を組み合わせることにより政府支出をゼロに保ったままインフレギャップを解消できます。

デフレギャップやインフレギャップを解消する手段として政府支出を調整する方法について解説します。関連して、政府支出乗数や政府支出乗数効果などについて解説します。

短期における均衡国民所得が完全雇用国民所得を下回る状態をデフレギャップと呼び、短期における均衡国民所得が完全雇用国民所得を上回る状態をインフレギャップと呼びます。

価格が変動する状況を想定した上で達成される、経済の供給能力を最大限に活用した場合の国民所得を完全雇用国民所得と呼びます。完全雇用国民所得がどのように導出されるかを解説します。

財市場において需給ギャップが生じた場合に、短期では数量調整が行われますが、その結果、どのような均衡が生じるかを明らかにします。

国内総生産(GDP)と国内総所得(GDI)と国内総支出(GDE)が一致することを指して三面等価の原理と呼びます。三面等価の原理が成立する根拠について解説します。

ベクトル値関数が定義域上の点において連続である場合、その点を連続点と呼びます。一方、ベクトル値関数が定義域上の点において連続ではない場合、その点を不連続点と呼びます。不連続点は第1種と第2種の2種類に分類され、さらに第1種の不連続点は除去可能な不連続点と跳躍不連続点に分類されます。

ベクトル値関数が定義域上の点において右側連続ないし左側連続であること、右側連続や左側連続ではないことを点列を用いて判定する方法について解説します。

ベクトル値関数が定義域上の点において右側連続・左側連続であることをイプシロン・デルタ論法を用いて判定する方法について解説します。

ベクトル値関数が右側連続ないし左側連続であることの意味を定義するとともに、成分関数を用いて右側連続性ないし左側連続性を判定する方法いついて解説します。

ベクトル値関数による任意の開集合の逆像が開集合であることは、その関数が定義域上において連続であるための必要十分条件です。また、ベクトル値関数による任意の開近傍の逆像が開集合であることや、任意の有界開区間の逆像が開集合であることもまた、ベクトル値関数が連続であるための必要十分条件です。

1変数のベクトル値関数fが収束する場合には、そのノルムを特定する1変数関数||f||もまた収束するとともに、fの極限のノルムをとれば||f||の極限が得られます。

連続なベクトル値関数による連結集合の像は連結集合になることが保証されます。また、連続なベクトル値関数の逆写像が連続である場合には、連結集合の逆像が連結集合になります。